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「NEC Aspire 6」は、NECプラットフォームズが提供する法人向けのユニファイドコミュニケーション(UC)システム「UNIVERGE Aspire」シリーズの最新モデルです。 2025年8月より販売が開始される予定
■高品質・高信頼の音声通話環境
これまでの「UNIVERGE Aspire」シリーズの技術を継承し、高品質な音声通話を提供します。複数の通信キャリアに対応し、拡張性も向上しています
高品質・高信頼の音声通話環境:ポイント解説 1. IP・アナログ・デジタルの多様な回線に対応 IP回線(VoIP)、アナログ回線、ISDN など、多様な通信回線に対応し、柔軟なネットワーク構成が可能
新旧の通信インフラが混在する環境でも導入・運用がしやすい
2. エコーキャンセレーション/ノイズリダクション機能 通話時のハウリングや環境音を低減する技術を搭載
騒がしいオフィスや工場、介護施設などでも、クリアな音声品質を実現
3. 冗長構成・バックアップ対応で高信頼性 システムの**二重化(冗長構成)**が可能
例:コントロールユニットのバックアップ用ユニットを設置
停電や障害時でも業務への影響を最小限に抑えるフェイルオーバー機能を備える
4. QoS(Quality of Service)対応
ネットワーク上で音声通信の優先制御を行うことで、音声の遅延や途切れを防止
他のデータ通信(ファイル転送・動画会議など)と同時に使用しても、安定した音声品質を維持
5. 最新コーデック対応(G.722、G.729など)
高音質通話を可能にする**ワイドバンド音声コーデック(G.722など)**に対応
通話相手も対応していれば、より自然な会話が可能
■UCツールとの連携強化
UCツールとの連携強化:主な内容
1. クラウド型UCサービス「UNIVERGE BLUE」との統合
Aspire 6は、NECのクラウド型UCサービス「UNIVERGE BLUE」とのシームレスな連携を実現
統合コミュニケーション(音声、ビデオ、チャット、ファイル共有、会議など)を1つのプラットフォームで一元管理可能
オンプレミスとクラウドのハイブリッド運用もサポート
2. Microsoft Teamsとの連携
Microsoft Teamsとの**音声通話連携(通話の着信・発信)**に対応
社内のPBX(Aspire 6)とTeamsをつなぐことで、社外からの通話もTeams経由で受発信できる
3. スマートデバイスとの連携(モバイルUC)
スマートフォンに「UNIVERGE ST500」アプリを導入することで、スマホを社内内線端末として利用可能
在宅勤務や出張時でも、社内の電話番号での発着信が可能になり、テレワークやリモートワークに最適
4. プレゼンス管理とチャット機能
プレゼンス情報(在席・離席・取り込み中など)を活用し、的確なタイミングで連絡が取れる
チャット機能により、非同期コミュニケーションの効率化も図れる
これらの機能強化により、業務効率の向上やコミュニケーションの迅速化を実現。特に、クラウドとオンプレミスを連携させた柔軟な設計は、多様な働き方(オフィス・リモート・モバイル)に対応する現代のビジネスにフィットします
■スマートフォンとの連携
「UNIVERGE ST500」アプリを使用することで、iPhoneやAndroid端末に内線電話機能を提供します。これにより、ナースコール装置との連携が可能となり、介護施設などでの通話や連携がスムーズになります
スマートフォンとの連携機能:ポイント解説
1. 「UNIVERGE ST500」アプリの活用
スマートフォン(iOS/Android)に専用アプリ 「UNIVERGE ST500」 をインストールすることで、スマホが**社内電話機(内線端末)**として機能
モバイル端末でも「会社の代表番号」で発着信可能
<<メリット>>
テレワークでも内線通話が可能
外出中でもオフィス番号で電話が取れる(BYOD対応可)
2. ナースコール装置との連携(医療・福祉向け)
スマホ連携により、ナースコールをスマートフォンで直接受信/対応できる
特に介護施設・病院などで有効で、迅速な応答・対応が可能
3. 1番号・1端末運用が可能
社用スマホと社内電話が同一番号での一元管理可能(Dual Ringやフォーク機能など)
外線・内線を1台のスマートフォンで運用できるため、機器管理や通話コストの最適化が可能
4. セキュリティ機能
SIP登録時の暗号化対応(TLS/SRTP)により、通信内容の盗聴や改ざんを防止
紛失時のリモート制御(ログアウトや設定初期化)も可能
5. Wi-Fi/LTE両対応
通話は社内のWi-Fiネットワーク、社外ではLTE/5G回線を通じて行える
通信環境を自動で切り替えることで、音声通話の中断を最小限に
<<主な利用シーン>>
利用場所 利点
テレワーク 自宅で社内内線を使用し、在席管理や会議参加もスマホで完結 営業職 外出先でも代表番号から発信・着信でき、顧客対応がスムーズ 医療/介護 スマホでナースコールに即応でき、職員の動線短縮・効率化
■リモート保守管理
クラウド型統合管理サービス「NetMeister」を通じて、リモートでの保守管理が可能です。これにより、ネットワークシステムの運用管理業務の効率化が図れます
NEC「UNIVERGE Aspire 6」のリモート保守管理機能は、企業やIT管理者の運用負担を軽減し、障害対応や設定変更を迅速に行うための重要な機能です。以下に詳しく解説します
<<リモート保守管理の特徴(UNIVERGE Aspire 6)>>
1. 「NetMeister(ネットマイスター)」によるクラウド統合管理
NECのクラウド型統合管理サービス「NetMeister」と連携
Aspire 6をはじめ、ルーター、PBX、ネットワーク機器などをインターネット経由で一括管理可能
<<できること>>
リアルタイムの稼働状況確認(オンライン/オフライン、通話状況など)
ソフトウェアバージョンの確認・更新
通信障害やアラームの自動通知
設定のバックアップや復元
2. 障害発生時の迅速な対応
障害発生時にNetMeisterがアラート通知(メールなど)を送信
管理者は遠隔から即時に状況を確認・初期対応が可能
物理的な訪問が不要なため、保守コスト削減と対応スピードの向上が実現
3. 定期点検・アップデートもリモートで対応
ソフトウェアやファームウェアのアップデートを計画的にリモート配信可能
機器ごとに設定をテンプレート化し、多拠点展開でも効率よく導入・管理ができる
4. セキュアな接続と操作履歴の記録
リモート接続はSSL/TLSによって暗号化
管理者の操作はログとして記録され、**トレーサビリティ(操作履歴の追跡)**が確保される
5. 多拠点・複数端末の一元管理に最適
支社・工場・店舗など、全国にある複数拠点の機器をクラウド上から集中管理
管理者の移動負担を減らし、人手不足にも対応
<<活用シーンの一例>>
業種 利用例 小売チェーン 全国の店舗PBXの一括監視と障害時の即応 医療・福祉施設 ナースコールシステムと連携した通話機器の定期点検を遠隔対応 製造業 工場間通信設備のトラブル発生時、IT管理者が現地に行かず対応
カスタマーハラスメント(通称 カスハラ)とは、お客様が企業に対して、暴言を吐いたり、理不尽なクレームを言う事です
ここではカスハラを事前に抑制できるビジネスフォンの通話録音システムをご紹介します
カスタマーハラスメントは、以前は「クレーマー」と呼ばれていましたが、昨今では「カスタマーハラスメント(カスハラ)」へ置き換えられてます
お客様(カスタマー)と迷惑行為(ハラスメント)を組み合わせた造語がカスタマーハラスメントです
カスタマーハラスメントは、お客様から企業側が暴行、脅迫、暴言、不当な要求を受けます
いわゆる「迷惑行為」です
具体的な、カスタマーハラスメントの一例です
・長時間、クレームを言い続ける
・怒鳴ったり、屈辱的な発言を言う
・周囲の物を投げつけたり、暴力を振るう
・やり取りしている会話をSNS等のインターネットへアップする、または、アップするぞと脅す
企業側に落ち度がなく理不尽なクレームを言い続ける行為がカスタマーハラスメント(カスハラ)です
カスタマーハラスメントはクレームがエスカレートすると、犯罪行為にあたる場合があります
脅迫罪:2年以下の懲役、または30万円以下の罰金
大声で怒鳴ったり、物を投げたり、企業側の社員に直接暴力を振るわなくても、脅迫する行為
恐喝罪:10年以下の懲役
企業側の謝罪だけでは済ませず、何か他に誠意を見せろ、慰謝料を払えなどと脅す行為は、恐喝罪にあたります
威力業務妨害罪:3年以下の懲役、または50万円以下の罰金
大声で理不尽な事を言い、壁を殴ったり、机を叩いたりと、企業側の社員を怖がらせる行為
電話対応でのカスタマーハラスメント対策をご説明します
電話は相手の顔が見えないので、お客様側も、カスタマーハラスメントになるケースが多くなります
よく、大規模なコールセンターへ電話すると、
「この通話は品質向上のため録音させていただいております、予めご了承ください」と、ガイダンスが流れます
これはビジネスフォンシステムの「通話録音」となります
通話録音は、お客様と企業の通話を録音するシステムです
このビジネスフォン通話録音システムがあれば、後から通話内容が録音された「音声データ」を取り出し、保存する事ができます
カスタマーハラスメントの決定的な証拠となり、有効な手段です
更に、お客様側には「通話は録音しているからカスタマーハラスメントしないよう」抑制できます
カスタマーハラスメントに被害にあっている時にも、お客様側へ通話録音しており、証拠として音声が残ると、付言しても良いでしょう
ビジネスフォン通話録音システムは、大規模な電話設備が必要と思われがちですが、実は導入ハードルは低く中小企業でも採用可能です
導入方法は次の通りです
・ビジネスフォン主装置を通話録音システム対応の機器へ入替える
・主装置へ通話録音設定を行う
(音声データはデフォルトで主装置に入っているガイダンスを使用、もしくはオリジナル音声を吹き込む)
・音声データを取り出せるように既存ネットワークと主装置を接続する
通話録音対応ビジネスフォンは、次の通りです
・NECビジネスフォン AspireUX・AspireWX・AspireWXPlus
・SAXAビジネスフォン PLATIAシリーズ(Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・ⅢR)
これらのビジネスフォンは主装置にデフォルトで通話録音機能が備えてある為、導入時に電話工事担当者が設定をすれば利用可能となり、大規模な通話録音システムは不要となります
当社にて整備済みの中古ビジネスフォンもご用意しておりますので、中小企業でも大きなコストをかけずに導入できるカスタマーハラスメント対策ビジネスフォンとなります
今まで多くの法人回線用として利用されてきた「INSネット64・INSネット64ライト」の新規申込が2024年8月31日(土)をもって終了となり、2028年12月31日で「サービス終了」となります
※アナログ回線は継続して利用することができます
しかしINSネット64・INSネット64ライトを利用中の法人は未だ多く、サービス終了までにひかり電話等のサービスへ切替が必須となります
ここでは、INSネット64・INSネット64ライトサービス終了に伴う、「ビジネスフォン電話設備への影響」をご説明します
INSネット64・INSネット64ライトは1つの回線で同時2通話できるサービスです
アナログ回線は1回線1通話となります
以前は、NTTへ電話回線INSネット64を申し込むには、電話加入権(施設設置負担金)が必要となりNTT定価36,000円の費用が発生しておりました
その後、INSネット64ライトが登場し、月額料金は割高になるが電話加入権(施設設置負担金)が不要なプランが設定されております
また、INSネット64には様々なオプション設定があり法人回線では次のサービスが多く利用されております
・iナンバー:1回線で最大3つの電話番号が取得可能です
・ダイヤルインサービス:複数の電話番号を電話機別に着信させるサービス
・プッシュ回線:ダイヤル回線と比較し、プッシュ回線は発信・接続が早い
・代表組:INSネット64を2回線代表にして代表番号1番号を同時4通話まで可能になるサービス
このように複数の電話回線や電話番号が必要な法人には利便性が高く普及してきました
NTTのINSネット64・INSネット64ライトは2028年12月31日でサービス終了となりますが、「おとくライン」のISDN回線も同日に終了予定となります
そもそも、おとくラインとは?NTT局舎内にSoftBankの通信設備を作り、ISDN回線をNTT設備からSoftBank設備へ接続変更する直収型電話サービスとなります
多くの法人がおとくラインへ切り替えた背景には次のメリットがありました
・NTTと比較し、基本料金が割安
・固定電話への発信が全国一律8円(税別)
・SoftBank(携帯電話・スマートフォン)への通話料金が0円
モバイルでも法人契約の多かったSoftBankは、電話回線をおとくラインにすることで通話料0円を実現、会社の固定番号から外出先の営業へ通話しても無料、その他、取引先等のモバイルがSoftBankならば、これも通信料が発生しません
さらに、SoftBankはおとくラインを獲得する販売代理店を構築し、、おとくラインが急速に拡大しました
現在、Softbankは、おとくライン(ISDN回線)から、「おとく光」(光回線)への切り替えを促しており、これは、販売代理店の取り扱いは無く、Softbank直販のみとなっております
さて、上記で述べたように、INSネット64・INSネット64ライトは2028年12月31日でサービス終了となります
ビジネスフォン電話設備にどう影響があるか説明します
ISDN回線はサービス終了の為、現在の環境では、外線の発着信やFAX等、全ての電話回線が使えなくなります
ISDN回線を収容したビジネスフォン構成図は下記の通りです
では、単純にISDN回線から光回線へ移行すればよいのでしょうか?
それは、ご利用中のビジネスフォン主装置によって異なります
ビジネスフォンがひかり電話対応の主装置ならば、ひかり電話直収ユニットを実装すれば移行は可能となります
ひかり電話を収容したビジネスフォン構成図は下記の通りです
移行には電話工事エンジニアの設定が必要となり、訪問しての工事となります
手順として、NTTへISDN回線からひかり電話へ同番移行する旨を伝え、2~3週間程度で、開通となります
※注意点として、電話番号を取得した時にNTTからの番号払い出しであれば同番移行が出来ますがSoftbankのおとくラインからの払い出し番号に関しては、NTTへの同番移行はできません
では、ビジネスフォン主装置がひかり電話対応してない場合はどうでしょう
ひかり電話は2004年9月に始まったサービスとなります
それまで、ビジネスフォンメーカーも、アナログ回線やISDN回線のユニットしか製造しておりませんでした
ひかり電話の普及により、NTT・SAXA・NEC・日立・ナカヨ・OKI・岩通といったビジネスフォンメーカーもひかり電話対応のビジネスフォン主装置を製造し始めました
上記の事から2004年以前のビジネスフォン主装置は「ひかり電話非対応」となり、買い替えが必要になります
また、ビジネスフォンの法定耐用年数は税法上6年となっている為、メーカーのサポート期限も6年を設定する事が多く、新品での追加機器購入が出来なくなります
2022年7月1日に発売から2年、PLATIAⅢの後継機種PLATIAⅢRのリリースとなります
主装置の型式
PT3000Std/Pro/Ult主装置R
PLATIAⅢとPLATIAⅢRの違い
①価格や基本機能は同じですが、唯一の違いPLATIAⅢRでは 留守番電話や音声自動応答機能(IVR機能)設定時、今までは自社名などでオリジナル音声を流したい場合に、 電話機から吹き込んだりと手間や、音声の正確性に問題がありました
今回発売された、PLATIAⅢR、音声合成サービス「らくらくGuidance」はお客様任意の文章(テキスト)を入力する事で音声化できるクラウドサービスが大きな特徴となります。 この音声合成サービス「らくらくGuidance」は留守番電話・音声自動応答機能(IVR機能)で使用可能です
②自動通話録音開始ガイダンスを標準設定
今までは、主装置へオプション設定で、応答前ガイダンス「この通話は品質向上の為録音させていただきます」の様な音声を流しておりましたが、 PLATIAⅢRでは標準搭載されております
③販売価格:基本的に前機種、PLATIAⅢの価格を引き継いでおります
人員が増えてビジネスフォン電話機を増設したい場合、「電話機の購入と電話工事」が必要になります
では、ビジネスフォン増設工事はどこに依頼すれば良いのでしょうか?
ビジネスフォンメーカーか、以前ビジネスフォンを導入したベンダーでしょうか?それとも工事があるから電話工事会社でしょうか?工事があるから電話工事会社か?
ここでは、お客様ご自身で電話機増設の見積もりを依頼するまでの予備知識を説明します
ビジネスフォン電話機を増設する場合、まずは、どのメーカーのビジネスフォンを使っているか確認します
ビジネスフォン国内主要メーカー
NTT・SAXA(サクサ)・NEC・日立・ナカヨ・Panasonic・OKI・富士通などです
通常は電話機ディスプレイの上にメーカー名の記載があるケースが多いです
また、ビジネスフォン主装置の筐体にも記載があります
これでビジネスフォンメーカーの確認ができます
ビジネスフォン主装置の型式を確認します
主装置とは、電話回線を収容して、各電話機へ繋げる業務用の電話設備システムです
ビジネスフォン主装置の場所が分からない場合は、まず、ネットワーク周りを探してみましょう
ONU(光回線終端装置)やルーター、ネットワークHUB等通信機器を纏めて置いてあるケースが多いです
その他、複合機の隣や、壁掛けになっている事もあります
下記はビジネスフォン主装置型式の一例です
・NTTビジネスフォンの場合
Netcommunity SYSTEM αRX2
Netcommunity SYSTEM αGXタイプ1(S・M・L)
Netcommunity SYSTEM αGXタイプ2(S・M・L)
Netcommunity SYSTEM αNX(S・M・L)
Netcommunity SYSTEM αNX2(S・M・L)
Netcommunity SYSTEM αA1
Netcommunity SYSTEM αN1(S・M・L)
Netcommunity SYSTEM αZX(S・M・L)
(S・M・L)は主装置の大きさを意味します
・SAXA(サクサ)ビジネスフォンの場合
ACTYS XT300
ACTYSⅢ HX300
Astral GT500(Std・Pro)
Regalis UT700(Std・Pro)
AGREA HM700(Std・Pro)
PLATIA PT1000(Std・Pro・Ult)
PLATIAⅡ PT2000(Std・Pro・Ult)
PLATIAⅢ PT3000(Std・Pro・Ult)
(Std・Pro・Ult)は主装置の大きさを意味します
・NECビジネスフォンの場合
UNIVERGE AspireX
UNIVERGE AspireUX
UNIVERGE AspireWX
UNIVERGE AspireWXplus
これらの様な型式が主装置に記載されております
ビジネスフォン電話機の型式を確認します
ビジネスフォン電話機は多機能電話機と呼ばれ、家庭用電話機と比較し、電話機ディスプレイが大きく見やすくなっており、ボタン数が多いのが特徴です
型式は多機能電話機の裏に記載があります
・NTT電話機
Netcommunity SYSTEM αRX2が主装置の場合、MBS-12LSTEL-(1)・(2)、MBS-12LKSTEL-(1)
Netcommunity SYSTEM αGXタイプ1が主装置の場合、GX-(18)STEL-(1)(W)・(K)、GX-(24)STEL-(1)(W)・(K)
Netcommunity SYSTEM αGXタイプ2が主装置の場合、GX-(18)STEL-(2)(W)・(K)、GX-(24)STEL-(2)(W)・(K)
Netcommunity SYSTEM αNXが主装置の場合、NX-(18)STEL-(1)(W)・(K)、NX-(24)STEL-(1)(W)・(K)
Netcommunity SYSTEM αNX2が主装置の場合、NX2-(18)STEL-(1)(W)・(K)、NX2-(24)STEL-(1)(W)・(K)
Netcommunity SYSTEM αA1が主装置の場合、A1-(18)STEL-(1)(W)・(K)、A1-(24)STEL-(1)(W)・(K)
Netcommunity SYSTEM αN1が主装置の場合、A1-(18)STEL-(1)(W)・(K)、A1-(24)STEL-(1)(W)・(K)
Netcommunity SYSTEM αZXが主装置の場合、ZX-(18)STEL-(1)(W)・(K)、ZX-(24)STEL-(1)(W)・(K)
(18)(24)は電話機のボタン数、(W)ホワイト(K)ブラックを意味し、STELはスター配線方式のSです
中にはBTELの表記があるかも知れませんがこちらはバス配線方式のBとなります
・SAXA(サクサ)電話機
ACTYS XT300が主装置の場合、LD600(W)・(K)
ACTYSⅢ HX300が主装置の場合、TD710(W)・(K)、TD720(W)・(K)
Astral GT500(Std・Pro)が主装置の場合、TD510(W)・(K)、TD520(W)・(K)
Regalis UT700(Std・Pro)が主装置の場合、TD610(W)・(K)、TD620(W)・(K)
AGREA HM700(Std・Pro)が主装置の場合、TD615(W)・(K)、TD625(W)・(K)
PLATIA PT1000,PT2000,PT3000(Std・Pro・Ult)が主装置の場合、TD710(W)・(K)、TD720(W)・(K)、TD810(W)・(K)、TD820(W)・(K)、TD1010(W)・(K)、TD1020(W)・(K)
(PLATIAはⅠⅡⅢ共通電話機です)
・NEC電話機
UNIVERGE AspireXが主装置の場合、DTL-12D-1D(WH)・(BK)(DT300)、DTL-24D-1D(WH)・(BK)(DT300)、DTL-36D-1D(WH)・(BK)(DT300)
UNIVERGE AspireUXが主装置の場合、DTZ-12D-2D(WH)・(BK)(DT400) 、DTZ-24D-2D(WH)・(BK)(DT400)、DTZ-36D-2D(WH)・(BK)(DT400) ※1Dの場合は前期・2Dの場合は後期
UNIVERGE AspireWX・AspireWXplusが主装置の場合、DTK-12D-1D(WH)・(BK)(DT500)、DTK-24D-1D(WH)・(BK)(DT500)、DTK-36D-1D(WH)・(BK)(DT500)
ビジネスフォン電話機は主装置に実装されている、内線ユニットから接続されております
内線ユニットは電話機を接続する基盤で、接続できるポート数の上限があります
各ビジネスフォンメーカーによって、内線ユニットのポート数が異なり、下記は一例となります
NTTビジネスフォンの場合:10SU(内線ユニット1枚で10台まで接続できる)
SAXA(サクサ)ビジネスフォンの場合:初実装で8ST(内線ユニット1枚で8台まで接続できる)
※初実装とはデフォルトで主装置に搭載されているユニットです
NECビジネスフォンの場合:8ESI・16ESI(内線ユニット1枚で8台or16台まで接続できる)
現在設置されている多機能電話機の台数を数えれば、内線ユニット追加の有無が必要か判断ができます
例えば、NECビジネスフォンで既設電話機が5台ならば、主装置には最低限8ESIが実装されている為、3台は増設可能となります
電話機の台数を確認する事が、電話機が増設可能かどうかの判断材料になります